※画像はイメージです
株式会社Mobility Technologies(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中島 宏、以下MoT)が提供する、交通事故削減支援を行う次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』は、2020年9月1日(火)よりタクシーや社用車などの普通自動車向け新機能として、従来のAIによる危険シーン検知7項目に、新たに急後退検知をデフォルト機能として追加リリースします。
契約台数約1.5万台※2！タクシー・営業車・トラックなどプロの現場で多く採用される次世代AIドラレコサービス
『DRIVE CHART』は、街を縦横無尽に走行するタクシーや営業車、走行距離の長いトラックなど、プロの現場で多く採用される交通事故削減支援サービスで、現在契約車両は約1.5万台と、関東・中京・京阪神エリアを中心に全国に広がっています。ドライブレコーダーをベースとした専用車載器から得られる各種データから、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーンを自動検知し、ドライバーの運転傾向を分析します。これにより、一時不停止など自身では認識しにくい危険運転を可視化し、ドライバー自身はもとより、運行管理者による一括管理を実現することができます。また、個別最適化された運転改善方法を提案することによって交通事故削減の効果が期待できます。
※2 2020年8月時点
事故の約4割※1を占める後退事故の削減に向けて急後退の検知をデフォルト機能としてリリース
『DRIVE CHART』では、脇見・車間距離不足・一時不停止・速度超過・急ハンドル・急加速・急減速の7項目を、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーンとして自動的に検出し、ドライバーと管理者へレポートしています。これに加え、発生事故原因の約4割※1を占め、運行管理者の方から多くリクエストを頂いていた後退事故の削減に向けて急後退(停止してから短時間で後退を開始)の検知を実現しました。
※1導入企業3社の2018年2019年実績より
従来、急後退を行なった回数はデジタルタコグラフで検知できても、急後退時のドライバーの後方確認状況など、なぜ急後退が発生したのかを確認することは容易ではありませんでした。この度の『DRIVE CHART』での機能追加によって、急後退が検知された際の場所と車内映像がセットでレポート提供されることにより、後退事故の要因や急後退発生時の傾向分析が可能となります。
この急後退検知機能は、新たな車載機器の設置やオプションサービスとしてのお申し込み不要で、車載機器のソフトウェアアップデートのみでご活用いただけます。今後も『DRIVE CHART』では、ドライバーの居眠りや眠気の検知など※3、新たな機能開発を継続して行なってまいります。
※3 リリース時期は未定
参考：移動で人を幸せに。Mobility Technologies会社概要
Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。
・社名：株式会社Mobility Technologies
・所在地：紀尾井町オフィス(本社) 〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3−12 紀尾井町ビル
渋谷オフィス 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-12-4 ネクストサイト渋谷ビル
・設立：1977年8月
・事業内容：タクシー事業者等に向けた配車システム提供などモビリティ関連事業
-タクシーアプリ『JapanTaxi』
-タクシーアプリ『MOV』
-法人向けサービス『JapanTaxi BUSINESS』
-交通事故削減支援サービス『DRIVE CHART』
-ドライブレコーダー『JapanTaxiドライブレコーダー4』
・子会社：株式会社IRIS
・コーポレートサイト
・採用サイト
※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。